Oops! It appears that you have disabled your Javascript. In order for you to see this page as it is meant to appear, we ask that you please re-enable your Javascript!
医療保険は必要か!?医療保険を選ぶ際の3つの注意点をAFPが徹底解説。

医療保険は必要か!?医療保険を選ぶ際の3つの注意点をAFPが徹底解説。

[estimated_reading_time]

医療保険に加入すべきかどうか、誰しも一度は悩まれた事があるのではないでしょうか?どういう場合、医療保険が必要なのか、医療保険を選ぶ際に注意点をAFPが解説しますのでぜひご参考にして下さい。

・この記事は以下の人向け・

1. 医療保険に加入すべきかどうか悩んでいる方
2. 保険にあまり詳しくない方
3. 医療保険がよくわからない方

この記事を読むとわかること

医療保険の必要性について考え方がわかる。
社会保険の手厚さがわかる。

この記事は誰が書いてるのか?

Key
日頃から金融経済ニュース
に触れ日々情報を更新。
FP,及びAFPの資格を有し
保険にも詳しいKeyが解説。
スポンサー

医療保険は必要か!?AFPが徹底解説

医療保険に加入すべきかどうかという疑問で悩むのは、日本だからという点があるでしょう。

これほど社会保障制度が行き届いている国はないために、わざわざ民間の保険を加入する理由が見出しにくいためです。

入らなくても困らないのであれば、特に問題ないですが、果たしてそれでOKなのかを今回はみていくことにしましょう。

 

日本の社会保障制度をまず知ろう!

まず結論を先に述べると

入るべきヒトと
入らなくてもいいヒトに分かれる

というのもその理由は社会保険制度にあります。

 

社会保障制度は大きく4つ。

  1. 社会保険(健康保険・労災・年金・介護etc.)
  2. 社会福祉(障害者・母子家庭etc.)
  3. 公的扶助(生活保護etc.)
  4. 公衆衛生(食品衛生,生活習慣病の予防etc.)

 

これだけ手厚い保障がある日本。今回の医療保険は社会保険の話題です。

この健康保険をはじめとする公的な医療制度の範囲内で、

「医療費負担がおさまるかどうか」がわかれば、民間の医療保険の必要性が自ずとみえてきます。

医療保険は必要か?を考える3つのポイント

医療保険が必要かどうかについては

『ヒトによる』わけですが、どういうポイントをみていけばよいのかというと次の3つです。

 

医療保険の必要性を考える3つのポイント

  1. 高額療養費がいくらなのか
  2. 入院日額がいくらか
  3. 保障される入院日数は何日か

 

この3つの視点で考えたとき、全て公的医療制度の範囲におさまるならば、わざわざ民間の医療保険に加入する必要はありません

逆にカバーしきれない場合に限り、そのはみでる部分を医療保険を使って補っていけばいいわけです。

ただし、公的保険が現状の高品質のまま今後も続き、一生涯安心と言い切るには難しいかもしれません。

 

Key
 また、こういう考え方もありますね。

例えば

会社が倒産、仕事がなくなったり、急な出費が重なったりといった

不測の事態が起こることも長い人生ではあり得るでしょう。

特に、収入が減るまたは途絶えたとしたら…

生活費などで貯蓄を取り崩していかざるを得ません。

そんな時にたとえ公的保険の範囲内でいくらカバーがきくとしても

「毎月数万円単位の医療費を支払っていかなければならない」となると

かなり痛手を追うことになります。

 

ですから

「公的保険でカバーが効くからいいや」

というだけではなく、しっかりと3つの視点から医療保険の必要性を見極めておくことが重要になるわけです。

 

Shoow
平均寿命が伸び、人生が長くなる時代では、ライフプランは常に見直していけることが重要です。
収入減少も病気も自分が望まないのに、やってくる脅威。しっかり考えておくべきことですね。

1:高額療養費はいったいいくらなのか?を考える。

まず初めに高額療養費制度をご存知でしょうか?

高額療養費制度とは、同一月(月初から月末まで)にかかった医療費が高額になった場合、一定の金額(自己負担金額)を超えた分を申請することで払い戻される制度。

この一定の金額(自己負担金額)は、年収や会社の健康保険によって変化します。

ですから、ひとりひとり医療費の上限額は異なるわけです。

故に、高額療養費制度において、自分の自己負担額がいくらなのかを知る必要があるわけです。

 

調べて頂きたいこと

ご自身の高額療養費の自己負担金額はいくらなのかを確認しよう!

 

 

Key

自己負担金額が分かれば、その金額を超えることはありませんから医療保険は必要ないといえるでしょう。しかしこの範囲内に収まらないものがあるので解説しておきます。案外盲点だったりするのでみていきましょう。

見落とすと危険。社会保険の対象外のもの

  • 個室希望による差額ベット代(特別療養環境室料)
  • 交通費など

健康保険ではカバーできない部分がありますので、別途お金が必要となります。

この別途支払うお金を貯蓄などから支払える余裕がある場合は、特に問題はありませんが、

「難しい、または不安だ」という方はやはり民間の医療保険を検討してみる必要があるでしょう。

Key
いずれにしても、まずひとつの答えとして、公的保険がカバーしきれない部分を民間の医療保険でカバーするというのが得策です。

 

 

医療費控除という考え方もあるので、読んでみてください。

合わせて読みたい!

関連記事

[estimated_reading_time]医療費控除についてはなかなか調べないと思います。が、お得な優遇制度がたくさんある部分です。賢く使ってこの大増税時代を乗り切りましょう。対象と金額は?いくら返ってくる?気になる点[…]

医療費控除、対象と金額は?いくら返ってくる?

2:入院日額がいくらで決めれば良いのか?を考える。

繰り返しになりますが、高額療養費が分かればある程度の金額が把握できるため、自己負担額も支払えるし、それからはみ出た部分を貯蓄などから支払っていけるのであれば、問題はありません。

ただ、ここからはそういった方でも、入るメリットにつながるような話しもお伝えしたいと思います。

医療保険でよくあるのが『入院日額』と呼ばれるやつです。

入院したときに1日あたり支払われる給付金の額

これを目当てに加入するヒトもいますが、皆さんはそのワケをご存知ですか?

入院時の自己負担額の調査結果

入院時の自己負担額については、生命保険文化センターが公表している図があります。

入院時の自己負担額H28生活保障に関する調査速報版

引用元:平成28年度生活保障に関する調査速報版より

Key
このデータによると、治療費以外も全部コミコミで、平均22.1万円もかかっているという結果!高額療養費制度を利用した分も計算しての数値ですから驚きです。

 

もしあなたが、なんらかの病気になり入院を余儀なくされた場合、トータルの支出が平均で22.1万円を支払う事になるわけです。これをどう思いますか?

 

Shoow
きっと立場によって答えは変わると思われます。その理由は次の通り♪

 

 

会社員や公務員は更に手厚い『傷病手当金』

会社の業務外の事由による病気やケガで休業している期間について生活保障を行う制度。支給される期間は、支給開始した日から最長1年6ヵ月。
もしあなたが会社員や公務員であればこの手厚い保護制度があるので、
支出が多少あっても平気かもしれませんね。大いに活用しましょう。

しかし自営業やフリーランスであれば、残念ながらこの仕組みはありません。

つまり、自らなんとかするしかないわけですから大変です。

こうなると民間の医療保険が選択肢に入ってきます。

3:保障される日数に注意する。

入院給付金と共に考えていかなければならないのが『保障される日数』です。

1回の入院において、入院給付金が支払われる日数の限度。
主に30日、60日・・・120日、180日、360日と商品ごとで決まっている。

いまの病院の体制として入院する平均日数は年々短くなっています

ですから、保険会社もほぼ入院の保障日数が短い商品を勧めていると思います。

Shoow

30日型や60日型などがそうですね。
前者の保険内容で契約していて、入院が40日だとしたら、入院給付金は30日しかでないということですね。

 

 

Key
はい。意外と入院給付金の金額しか把握しておらず、
何日まで出るのかわかっていないケースが多いです。
医療保険では重要なところなので必ず確認しましょう
Shoow
また無事に退院しても、その後半年間(180日)は保険が効かないというのも案外、盲点です。
半年経過する前に同じ病気で再入院になってもお金は支払われない
というのも覚えておくことをオススメします。

 

 医療保険は、あなたが困っているときに、経済的に助けてくれるものでなくては、そもそも保険の意味がない。

「短期入院であれば支払うことができるから、民間の医療保険には入らなくても済む」

このような方に対しては、万が一ですが起こりうる長期入院リスクも考慮するようにしましょう。

「なぜこんなことを言うのか」という疑問があるかもしれません。

確かに、本来であれば入院する時期が短くなっていて、短いほど医療費負担は少ないわけですから、その分支払う額も小さくなっています。

ですからいらないんじゃないかと。たしかにそうですが、今一度考えてみましょう。

例1

入院日数30日。
高額療養費=5万円で済んだ場合。
加入している医療保険は30日型。

この場合、医療にかかる費用は最大で月5万円で良い訳です。

5万円くらいであれば、わざわざ短期入院に関して本当に保険でカバーする必要がありますか?

考えてみてください。

Shoow
バイト代でもなんとかなる金額ですからねぇ。
わざわざ医療保険で備える必要があるかとなると…薄いですかね…。

 

 

例2

入院日数360日。
高額療養費=5万円で済んだ場合。
加入している医療保険は30日型。

この場合、あなたが1年間の長期入院を余儀なくされると

保険では最初の1か月しか保障されていない訳ですから

30日以降は、毎月5万円+差額ベット代を手出ししていく必要があります。

これって保険の役割を果たしているといえるのでしょうか。

Shoow
うーん、確かに。30日では焼け石に水というか、保障になっていないですね。

長期入院を考えた時に、入院日額の限度日数が適切かどうかよくわかる事例だと思います。

そもそも1年も入院する事なんてあるの?

で、この話をするとこういう疑問があがるはずです。

「そもそも1年も入院する事なんてあるの?」

例2でおよそ1年(360日)の場合を話してみたのですが、果たして現実的なのか?

 

Key

ここに一つのデータがあるのでご紹介します。

精神疾患や介護による日数が長いのがみてとれます。一方で総数の平均では29.7日というのもみてとれます。

平均在院日数

病院の平均在院日数

引用元:病院報告:平均在院日数

 

Key
また疾患別でこういうものもあります。ちょっと見づらい場合はリンクボタンをクリックしてみてください。

傷病別にみると『精神及び行動の障害』や『アルツハイマー型認知症』が日数が長いのがわかります。

傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数

傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数2

引用元:傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数

 

Key

ここまでのデータをみて色々な考え方があるとはおもいますが、
医療保険は困っているときに、我々の経済的に助けてくれるものでなくては意味がない。と私は思っています。

もしもなにかの原因で

  • 精神及び行動に障害をきたしてしまったり(約270日)
  • アルツハイマー型認知症になってしまった場合(約250日)
  • そして介護が必要となってしまった場合(約300日)

など、いくら本人が社会復帰したくとも困難になる場合も考えられます。

その間、高額療養費や傷病手当金によって守られているとしても、入院した状態で払い続けられるでしょうか。

退院出来たとしても、その後の治療費はかさんでいきます。

 

長期入院リスクと不安に対して
少しでもカバーしておく

 

この視点が医療保険において一番必要だと考えています。

Shoow
入院が短くて済めばいいけれど、もしそうじゃなかったら大変ですもんね。
そして
その長期入院の原因が「精神疾患だったり、認知症だったり、介護が多い」というデータであれば、誰にでも起こりうる脅威ですもんね。

まとめ

医療保険の必要性は人それぞれです。が、基本的な考え方としては公的保険でカバー出来ない部分を補うのが良いでしょう。

その必要額は、高額療養費に応じて変わってきますので、自分が高額療養費を使った場合、いったいいくら支払うのかは個人差があります。きちんと確認しましょう。

 

また、

各保険会社の特約によっては、入院一時金や退院給付、通院給付など様々な商品がありますので、細かく説明を受けて把握しましょう。

すでに医療保険に加入している方は、見直しをしてみましょう。

 

ポイントは、入院給付金と限度日数です。

もしあなたが病気にかかってしまい入院しなければならなくなった場合は、

短期入院・長期入院どちらでも高額療養費と差額ベット代をカバーできるような金額を計算し設定することをオススメします。

 

「短期入院であれば支払うことができるから、民間の医療保険には入らなくても済む」

このような方に対しては、万が一起こりうる『長期入院リスク』も考慮するようにしましょう。

長期入院の原因は、精神疾患や認知症、介護といった高齢化社会で増加傾向にあるものばかりです。

長期入院時では、収入源が大幅に減ることが予想され、貯蓄を取り崩していくことになる可能性が大です。

 

加えて、

現状の社会保険制度のまま、今後もサービスや仕組みが継続していけるかどうかも考えておきましょう。

年金と同様、医療費の負担が減っていく事は考えにくいです。

むしろ、我々の負担額はどんどん増えていくことでしょう。

公的保険と民間の医療保険のツインタワーで長生きリスクへ備えることを検討できるようにしておきましょう。

そうすることで、

医療保険で失敗を防ぐことになり、持っていても損のない医療保険で将来不安に備えることができます。

 

「住居は持ち家が良いか、賃貸が良いか」という議論と似ていて、考え方次第なところが多いと思いますが、一つの参考意見になれば幸いです。

まさに個々に異なる事案ですからそれぞれ【独自のライフプラン】を構築していけるチカラを身につけていきましょう。

当サイト【キワドク!】では

他にも長生きリスクに備えるために必要な『お金に関する役立つ情報』をできるだけわかりやすく解説しています。

まだわからないという方は、他の記事も読んでみることをオススメします♪

合わせて読みたい!

関連記事

[estimated_reading_time]お金がないからなにもできないと思っていませんか?誰もが最初はお金に余裕がないものです。余裕がない時でもお金を増やすためにやっておくべきことがあります。どうすればお金が増えるのか[…]

お金がない時にやっておきたいこと【貯める・増やす・用意する】
関連記事

[estimated_reading_time]2019年に入って突如金融庁が公表した老後資金2000万円問題。多数寄せられるお声の中で最も多い「本当に2000万円も必要なの?実際いくら必要なの?」今回はそこを考察してみます[…]

いまさら聞けない老後資金2000万円問題。実際いくら必要なの?
関連記事

[estimated_reading_time]教育資金を贈与すると非課税になるって知ってました?子育ての中で教育資金は大きな額を占めるだけに、節税対策はできるだけ積極的にしたいところですよね。よかったら読んでください。[…]

教育資金を贈与すると非課税になるって知ってました?
関連記事

[estimated_reading_time]あなたはただなんとなく保険に加入していませんか?実は保険に加入している方は、税制面で有利です。今回は保険活用と税制度についてわかりやすく掘り下げてます。どうぞお読みください。[…]

保険もかけつつ税金で得しよう!【保険活用と税制度】

 

医療保険は必要か!?医療保険を選ぶ際の3つの注意点をAFPが徹底解説。
最新情報をチェックしよう!
スポンサー